建築・建設・不動産業界の課題を解決する先端技術が集う日本最大級の専門展示会「JAPAN BUILD TOKYO」が2023年12月13日から12月15日にかけて開催されました。この記事では、本展示会内で古野電気株式会社のブースにて実施された「建設DXセミナー」における、Koto Onlineとのコラボレーションによるパネルディスカッション【建設DXの業界潮流の変化と将来展望に関する深掘り】の内容をお届けします。
【人物紹介】
広島大工・慶應大法卒の文理両道。広島大院工学系修士卒後、2011年に古野電気株式会社入社。以来、マイクロ波回路、無線システムの研究開発に従事。一貫して新商品・新技術・新市場の開拓に取り組み、2019年より建設DX事業責任者。現場に関わる全ての人が生き生きと働き、豊かに暮らせる社会の実現を目指している。
2002年、明治大学大学院理工学研究科修了後、株式会社インクス入社。自動車部品製造、金属加工業向けの3D CAD/CAMシステム、自律型エージェントシステムの開発などに従事。2009年にコアコンセプト・テクノロジーの設立メンバーとして参画し、3D CAD/CAM/CAEシステム開発、IoT/AIプラットフォーム「Orizuru（オリヅル）」の企画・開発などDXに関する幅広い開発業務を牽引。2014年より理化学研究所客員研究員を兼務し、有機ELデバイスの製造システムの開発及び金属加工のIoTを研究。2015年に取締役CTOに就任後はモノづくり系ITエンジニアとして先端システムの企画・開発に従事しながら、データでマーケティング＆営業活動する組織・環境構築を推進。
――まずは、自己紹介をお願いします。
石野：古野電気の石野です。弊社は魚群探知機を世界で初めて開発した会社で、船舶向けの機器製造を主力事業としています。海上で視界が悪い時、船舶はデータを用いて運航することが可能です。このように我々は「見えないものを見る」という技術領域に強みを持っていますが、この技術を建設現場に向けて適用しているのが、弊社の建設DX事業となります。私は本事業の責任者を任され、3年が経過しました。建設現場は、船舶と比べるとデジタル化が遅れており、現地での目視確認が主流です。将来的には、現場に度々行かずともデータで全てを把握し、効率化することで現場監督が本来の仕事に専念できる環境を目指しています。
田口：コアコンセプト・テクノロジーのCTO、田口です。製造や建設のシステムインテグレーションを行っており、DX支援とIT人材調達支援を事業の柱としています。製造や建設の生産性向上のためには「3D技術の活用」が重要だと考えており、建設業界でも3Dデータの活用を提案しています。人材調達支援事業では、プロジェクト毎に最適な人材を期間限定でアサインしています。
また弊社では、現在、｢Koto Online｣というオウンドメディアを展開しています。「DX」という言葉にはキラキラしたイメージがありますが実際はそうではなく、現実的に効果のある「DX」とはどういうものなのか、地に足のついた「DX」とは何なのかを、このメディアを通じでお届けしようと考えています。
――あらためて「建設DX」という言葉の定義について所感をお聞かせいただけますか。
田口：オウンドメディアを通じて多様な方々からDX成功の秘訣を聞いていますが、成功した企業は自社に合ったDXの定義を設け、デジタル技術を利用して業績を向上させたと考えています。業績向上のためのデジタル技術は企業によって異なり、基幹システムの更新や業務プロセスの改革なども含まれます。そのため、会社の数と同じくらい定義の数があります。しかし重要なのは、業績が良くなったり、環境負荷が減ったというった成果です。結果として、成果が得られ、その過程でデジタル技術が使用されていれば、それをDXだと定義すると考えています。
石野：3年ほど前に「建設DX」という言葉が出現しました。以前は「建設テック」と称されていましたが、DXはテックよりも広範な意味合いを持つようになりました。おそらく旗印として掲げた言葉なのではないかと思います。今の課題としては業務の効率化です。それが現状の2024年問題の話です。2030年以降には、自動化の話になると思います。集約されたデータを基にしたフルデジタルな施工が行われるようになると予測しています。
――「建設DX展」から感じられる、「建設DX」の変化や潮流について教えてください。